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米国65歳以上の認知症有病率低下

2017年03月13日 09:00

米国の認知症有病率が有意に低下していることが、米・University of Michiganのグループの研究で明らかになった。JAMA Intern Med2017; 177: 51-58)に発表された。

 人口の高齢化により認知症患者が増加すると考えられているが、米国や他の高所得国の最近の研究では、年齢特異的認知症リスクは過去25年間で低下している可能性も示唆されている。同グループは、米国の65歳以上を代表する地域集団の経時的調査であるHealth and Retirement Study(HRS)のデータを用いて、2000年(1万546例)と2012年(1万511例)の認知症の有病率を比較した。

 HRSコホートの平均年齢は2000年が75.0歳、2012年が74.8歳で、女性の割合はそれぞれ58.4%、56.3%であった。解析の結果、認知症の有病率は2000年の11.6%から、2012年には8.8%(年齢および性で標準化後は8.6%)へと有意な低下を示した(P<0.001)。

 教育年数が長いことが認知症のリスク低下と関係し、教育年数は2000年の11.8年から2012年には12.7年に増えていた(P<0.001)。この期間に米国の高齢者における高血圧や糖尿病、肥満などの有病率は有意に高まっていたにもかかわらず、認知症の有病率は低下していた。

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