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シリーズ ◆ 医薬分業は限界なのか? 亀井美和子氏インタビュー【2】

2018年09月11日 10:15

 先般、厚労省で行われた部会の配布資料に「患者が医薬分業の利益を実感できていない」という一節がみられ、日本医師会から「医薬分業を進めたことが本当によかったのか」、患者側から「医薬分業は瀬戸際にきているのではないか」といった指摘も上がった。

 医薬分業は定着したのではなかったか。その意義を未だに問い続けなければならないのはなぜか。

 日本大学薬学部教授の亀井美和子氏にお話をうかがった。前回、同氏は「医薬分業は当たり前の医療の形。しかし、患者を主体とした仕組みづくりをしてこなかったために、処方薬の一元管理といった医薬分業のメリットを患者が理解していない」と語った(関連記事:医薬分業は医療の当たり前の姿。存続を問うことに意義があるのか。)今回は、現在の制度のなかで薬剤師ができることについて聞いた。

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日本大学薬学部 亀井 美和子 氏

―今の制度の中で薬剤師ができることは何でしょうか。

亀井 患者が「薬剤師に関わってもらってよかった」と思うような薬物療法、サービスを提供することです。

 例えば、疑義照会によって処方が変わったとか、ポリファーマシーの患者に丁寧にカウンセリングをして問題があれば医師に処方変更の提案をするとか。介入が必要な患者かそうでないかを振り分ける、薬剤師としての臨床判断もしていかなければいけません。また、患者が「この薬、飲みにくい」といったときにどうするかといった対応。医療情報の電子化が進み、相互作用や重複投与の確認は機械で処理するようになるでしょうが、薬剤師にしかできない業務が残っていくはずです。

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