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インフルワクチン、13歳以上は「1回注射」

安定供給を推進へ

2018年09月18日 14:00

インフルワクチン、13歳以上は「1回注射」

※画像はイメージです

冬季のインフルエンザ流行シーズンを控え、厚生労働省は9月12日、季節性インフルエンザワクチンの供給体制について、都道府県を通じ医療機関に通知した。それによると、昨シーズン(2017/18シーズン)とほぼ同じ約2,650万本のワクチン供給を予定。適切に使用すれば不足は生じない量だが、ワクチンの安定供給を進める上で、例外を除き13歳以上は原則「1回注射」とすることなどを周知徹底するという。

必要量のワクチン購入を

 厚労省によると、8月31日時点で2018/19シーズンのインフルエンザワクチン製造予定量は約2,650万本(1mLを1本に換算)で、10月の供給量(例年約1,000万本)と近年の使用量に鑑みると、不足は生じない状況であるという()。

図. インフルエンザワクチンの製造量および使用量の推移

21759_fig1.jpg(厚労省公式サイト https://www.mhlw.go.jp/content/000352485.pdf

 ただし、安定したワクチン供給を行うには①13歳以上は医師が特に必要と認める場合を除き、ワクチン接種は「1回注射」とする②医療機関などは必要量に見合う量のワクチンを購入する―の周知徹底が必要であるとしている。

 ①については承認用量であり、世界保健機関(WHO)は9歳以上の小児および健康成人に対し、不活化ワクチンの「1回注射」は適切であるとの見解を示している。

 ②については医療機関に対し、前年の納入時期および使用実績を正確に把握し、接種希望者から申し込みがあった段階でワクチンを予約・注文することが望ましく、接種シーズン開始を控え、必要以上に早期または多量の納入を慎むこととしている。また、大量注文を行う医療機関にワクチンが一括納入されると、市場に流通する在庫量に与える影響が大きいことから、原則として分割納入への協力を求めた。

返品した医療機関は公表も

 過去最高の流行を記録した昨シーズンにおいても、医療機関などからワクチンの返品があったという。厚労省はこの点を重要視し、返品を前提とした注文および在庫管理を行わないことを要請。また、返品状況の実態を把握するため「接種シーズン終盤にワクチンを返品した医療機関の情報収集を行う予定」としており、医療機関名を公表することがあるとの見解を示した。

(Medical Tribune Webより転載)

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