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患者の期待は高い?機能性表示食品の未来

日本抗加齢協会第3回学術フォーラム 今後の健康食品を考える

2019年02月08日 11:20

 機能性表示食品制度は「加工食品及び農林水産物について、事業者の責任で科学的根拠をもとに機能性を表示できる制度」として2015年4月にスタートした。しかし、同制度では事業者の届け出のみによって機能表示が可能となるため、その信頼性を疑問視する声も聞こえてくる。これに対し、消費者庁はどう考えているのか。日本抗加齢協会第3回学術フォーラムのシンポジウム「今後の健康食品を考える」を取材した。登壇した消費者庁食品表示企画課の赤﨑暢彦氏は、開始後4年となる機能性表示食品制度の現在の運用状況や消費者庁の取り組みについて解説した。

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(関連記事)健康食品の広告、消費者庁のもくろみは

◎この記事のポイント

  • 機能性表示食品は保健機能食品の"いいとこ取り"
  • 消費者における存在感が増す市場、地方企業にはビジネスチャンス
  • 新領域の追加や軽症者データ取扱い拡大で制度発展を図る
  • 運用課題の対策としてガイドラインを改訂
  • 業界団体との連携も促進
  • 消費者自らが栄養成分表示を活用して食品の選択を

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