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世界標準の子宮頸がん対策を早急に推進すべき

HPVワクチンをめぐる問題ー感染症科医の立場から

2019年06月19日 10:15

 20〜40歳代の女性を襲う子宮頸がんの発症を予防する上で、ヒトパピローマウイルス(HPV)ワクチンの接種は検診とともに重要な対策であることは論をまたない。しかし、2013年6月の積極的勧奨の差し控え以降、日本ではHPVワクチン接種率が激減したままであり、子宮頸がん予防策がなおざりにされている。第10回日本プライマリ・ケア連合学会(5月17〜19日)の「HPVワクチンシンポジウム」において、神戸大学微生物感染症学講座感染治療学分野教授の岩田健太郎氏は、子宮頸がんにより亡くなる患者を診てきた医療者であり科学者としての立場から、HPVワクチン接種(男女ともに)と子宮頸がん検診を徹底するという世界標準の対策を速やかに講じるべきだと論じた。

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この記事のポイント

  • 防げる病気で患者が死ぬのを看過するのは医療の敗北
  • 不作為のままでは日本の子宮頸がんは撲滅できない
  • メディアの加害者性と医療者の加害者性

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